「出張できない状況だけど、地方の企業との商談を進めたい…」
と感じている方。
地方に営業で訪れにくい現在の状況において、インターネットを活用して非対面で営業するオンライン商談が効果的です。
コロナ禍において対面で接客ができない環境が続いており、オンライン商談を導入する企業が増えました。
オンライン商談は移動コストの削減や営業エリアの拡大などのメリットにもつながります。
とはいえ、具体的にオンライン商談にどのような効果があるのかはわかりにくいですよね。
そこで今回は
- 新型コロナウイルスの影響で地方出張・商談に行けない企業が増加
- テレワーク中の営業を効率化するオンライン商談ツール導入における5つのメリット
- オンライン商談の導入する企業におすすめのツール
を紹介します。
まずは新型コロナウイルスによる商談への影響について、ざっくりと理解しましょう！
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新型コロナウイルスの影響で地方出張・商談に行けない企業が増加
最初に新型コロナウイルスによる企業への影響とオンライン商談の導入について
- 新型コロナウイルスによる企業への影響
- 訪問商談の代わりにオンライン商談を導入する企業が増加
の順に解説します。
新型コロナウイルスによる企業への影響
株式会社LIFULLが不動産事業者に向けて実施した調査によると、新型コロナウイルスによる影響は以下の通りです。
【現時点で新型コロナウイルスによって、影響を受けた企業であるか】
- 当てはまる：63.8%
- やや当てはまる：31.6%
- 当てはまらない：4.6%
このように新型コロナウイルスによって、影響を受けた企業は多いです。
また、「当てはまる」「やや当てはまる」と回答した人に対して、どのような影響が出ているかを聞くと、全体の44.4%の人が「商談の延期・中止」と回答しています。
それほど、商談を実施するハードルが高くなっていることがうかがえます。
出典：株式会社LIFULL「LIFULL HOME’S調査＜第3回 新型コロナウイルス感染症に対する不動産事業者の意識調査＞」
https：//lifull.com/news/17528/
訪問商談の代わりにオンライン商談を導入する企業が増加
ベルフェイス株式会社が実施したオンライン商談の導入に関する調査によると、以下の結果が得られました。
【オンライン商談を導入していますか】
- 導入している：52.0%
- 導入検討中：8.0%
- 導入していない：40.0%
【オンライン商談の導入を始めたのはいつですか】
- 新型コロナウイルス対策より以前から導入：23.5%
- 新型コロナウイルス対策より以前から一部で導入：28.1%
- 新型コロナウイルス対策として導入：48.5%
このように新型コロナウイルスの影響をうけて、オンライン商談を始める企業が増えています。
出典：SalesZine「オンライン商談「成果変わらない」7割も、アフターコロナ継続は「どちらとも言えない」ベルフェイス調査」
https://saleszine.jp/news/detail/1526
オンライン商談を実施する企業が増えていますが、実際にどのような効果が期待できるのはわかりませんよね。
そこで次は、オンライン商談のツールを導入したさいのメリットについて解説します。
オンライン商談ツール導入における5つのメリット
続いて、オンライン商談ツールを導入したさいのメリットとして
- 営業エリアの拡大
- 移動コストの削減
- 社員あたりの商談数の増加
- 天候や事故などのトラブルを回避
- 映像記録の録画による商談の見直し
の5つを解説します。
メリット1：営業エリアの拡大
オンライン商談を取り入れることで、営業エリアを拡大できます。
従来の訪問営業の場合、営業エリア外のお客さまへの訪問は移動時間や交通費の問題であきらめてしまうことが多いです。
しかし、オンライン商談を活用すると訪問する必要がないため、少し離れたお客さまともスムーズに商談を進めることができます。
オフィスや自宅からでもやり取りができ、取引先の企業の方に負担をかけずに商談を進めることが可能です。
テレワーク導入前に移動時間や交通費によって商談ができなかった企業にアプローチすると、商談の機会を得られる可能性が高いです。
営業エリアを拡大できるため、今まで対応できなかったお客さまと商談を進めることができ、顧客数の増加や売上アップにつながります。
メリット2：移動コストの削減
移動時間の減少によって大きくコストが減少するのが、オンライン商談の大きなメリットです。
地方への訪問商談は、多くの時間を商談先への移動時間に費やします。
営業が多い社員は移動時間に大部分の時間を費やしてしまい、営業以外の業務が進まないことも少なくありません。
また、訪問商談はガソリン代や電車代などの交通費用もかかります。
オンライン商談は移動しないので、移動費などのコストを節約することが可能。
営業や商談のコスト削減や効率化を考えている企業さまにはオンライン商談の導入が効果的です。
メリット3：社員あたりの商談数の増加
オンライン商談は時間の効率化をはかることができ、商談数の増加にもつながります。
上記でも述べたとおり、オンライン商談を導入すると1つの商談における移動時間を削減することが可能です。
例えば、1日2時間を営業の移動時間に使用していた場合、その2時間を節約して別の商談を進めることができます。
移動時間の節約が社内全体でできれば、営業における効率化が実現します。
社内における商談数を増やしたいと考えている企業さまは、Web商談による移動時間の削減が効果的です。
メリット4：天候や事故などのトラブルを回避
オンライン商談は、天候や事故などのトラブルを回避することができます。
訪問営業において、天候の変化やトラブルなどによって、営業に支障をきたすことが多いです。
まさに新型コロナウイルスが良い例で、社員が感染症などにかかってしまうと企業に甚大の被害が出てしまいます。
そのため、訪問営業を制限し、トラブルを避けている企業が多いです。
同様の形で、台風や地震などによって公共交通機関が麻痺するトラブルも少なくありません。
オンライン商談はこうしたトラブルに関係なく、商談を進めることができるので安全です。
メリット5：映像記録の録画による商談の見直し
オンライン商談は、ツールによって商談の映像を録画して残すことができます。
配属の転換によってお客さまを引き継ぐさいに、後任の社員に録画を残すことで情報共有をスムーズに実施できます。
また、新人の教育の際に録画を使用して指導ができるため、営業トークなどの指導にも活用可能です。
営業や商談に関する社内での情報共有においても、映像での伝達は便利です。
社内の情報共有がうまくいっていなければ商談でミスが起きる可能性があるため、録画機能を活用して情報共有をスムーズに進めましょう。
オンライン商談を導入する企業におすすめのツール
最後にオンライン商談を検討している企業におすすめのツールとして
- VCRM
- bellFace
- V-CUBE ミーティング
- カイクラ
の順に解説しますね。
ツール1：ナレッジスイート株式会社「VCRM」
VCRMは、数少ないオンライン商談に特化したツールです。
- 画面共有によって、スムーズなプレゼンテーションが可能
- お客さまはインストールせずに接続可能
- 商談音声を自動でテキスト化
資料共有などの商談中の機能に優れているため、スムーズに商談を進めたい企業さまにおすすめです。
ツール2：ベルフェイス株式会社「bellFace」
bellFaceは、2,000社以上と正規ご契約している信頼感のあるサービスです。
- 音声は電話回線による通信であるため、安定性が高い
- 名刺や資料の画面を通して、共有可能
- 1つのメモを双方から編集でき、音声だけではなくテキストでの意思疎通ができる
多くの企業が使用しており、信頼感のあるサービスを利用したい企業さまにおすすめです。
ツール3：株式会社ブイグループ「V-CUBE ミーティング」
V-CUBE ミーティングは、あらゆるインターフェースを洗練した快適な操作性が特徴のサービスです。
- マルチデバイス対応で、スマートフォンやタブレットからでも接続可能
- 外国語をリアルタイムでの翻訳
- アプリケーションは必要なく、ブラウザのみで利用できる
複雑な機能は必要なく、とにかく使いやすさを重視したい企業さまにおすすめしたいサービスです。
ツール4：株式会社シンカ「カイクラ」
カイクラは、商談に関する情報を一元管理し、企業内で常に情報共有ができるサービスです。
- マルチデバイス対応で外出先から通話履歴の確認もできる
- SalesforceなどのSFAや自社CRMなどと様々な外部システムと連携が可能
- 商談の録画や録音内容のテキスト化ができ、商談の振り返りが簡単
商談から顧客管理まで、営業の質を高めたい企業さまにおすすめしたいサービスです。
また、2020年8月から1対1のオンライン商談向けビデオ通話機能「カイクラ FaceTalk」がオプション追加されました。
- 電話の対応履歴チェック
- 通話の録音
- SMS機能
など、オンラインでの地方商談を進める上で重要な機能が一通りそろっているサービスです。
地方への商談が行けないコロナ禍は、オンライン商談を活用して顧客へのアプローチをはかろう
今回は地方出張できない際の商談の進め方としてオンライン商談について解説しました。
おさらいすると、オンライン商談を導入するメリットは以下の5つです。
- 営業エリアの拡大
- 移動コストの削減
- 社員あたりの商談数の増加
- 天候や事故などのトラブルを回避
- 映像記録の録画による商談の見直し
続いて、おすすめの商談ツールは以下の4つです。
- VCRM
- bellFace
- V-CUBE ミーティング
- カイクラ
今回の記事を参考にしながら、直接の訪問がむずかしい地方企業との商談を進めましょう。
また、顧客管理ツールを活用することでテレワークのさいの営業はより効率化できます。
詳しくは「テレワークで使える顧客管理ツール。選び方やおすすめのツールを解説」をご一読ください。
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