テレワークの足がかりとして「テレハーフ」をおすすめする3つの理由

テレワークで会社電話を確認・利用。在宅勤務で手厚い顧客接点ができる

「テレハーフとはなんだろう……」
「テレハーフを自社でも導入できるのか知りたい!」
と思うことはありませんか?

テレハーフとは、半日や時間単位でテレワークを導入すること。たとえば「午前中は出社し、午後からテレワークを行う」といった働き方をテレハーフと呼びます。

ただ、「一部テレワークになったからといって、何が変わるの?」と思っている方もいるかもしれませんね。そこで今回は、

  • テレハーフの特徴
  • テレハーフをおすすめする3つの理由

の流れで、テレハーフのメリットや導入をおすすめする理由についてご紹介します。

なお、「テレハーフだけでなく、テレワークへの移行も本格的に考えたい!」と思っている方もいるのではないでしょうか。テレワークの導入につながるサービスの導入を検討している方は、以下をご一読ください。

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目次

テレハーフとは

ここではテレハーフの意味や、注目されている理由について解説します。まずは、テレハーフの概要について見てみましょう。

■テレハーフとは
・半日や時間単位でテレワークを実施する働き方のこと
・テレワークを導入の足がかりとして有効

詳しく見ていきましょう。

テレハーフとは?一部のみテレワークする働き方

テレハーフとは、東京都の小池都知事が定例記者会見(2021年1月20日に実施)で提唱した概念のこと。半日や時間単位でテレワークを実施する働き方のことを、「テレハーフ」と呼びます。

  • 一部テレワークを導入することにより、コロナ対策につながる
  • テレワークへの業務の影響があっても、出社時間に解決しやすい

といったそれぞれの良い面を活用しつつ、感染症対策を進められます。

たとえば、

  • 午前中だけ会社に出勤し、午後からはテレワークを実施
  • 1日数時間だけ出社し、自宅で対応できる常務はテレワークにて対応

といった柔軟な働き方が可能となり、本格的なテレワーク導入の足がかりとしても活用できます。詳しく見ていきましょう。

テレハーフは、テレワーク普及の足がかりとして有効

部分的にテレワークを導入できるため、テレハーフは本格的なテレワーク導入の足がかりとしても注目されています。

働き方改革やコロナ対策のため、テレワーク導入の必要性が高まっている昨今。しかし業種や職種によっては、テレワークしにくいケースもあります。

たとえば紙の書類をチェックしたりオフィスの電話対応をしたりするため、テレワークが導入できていない企業もあるでしょう。

しかしテレハーフは一部出社するため、

  • オフィスでしかできない業務は、出社してから実施
  • それ以外の業務は、テレワークで自宅で実施

といった棲み分けが可能となり、テレワークを導入しやすくなります。

「段階的なテレワーク導入」の手段として、テレハーフはおすすめです。

また「段階的なテレワーク導入」というメリットだけでなく、テレハーフをおすすめする理由はいろいろあります。詳しく見ていきましょう。

テレハーフをおすすめする3つの理由とは?テレワークの課題解決につながることも

テレハーフをおすすめする理由は、次の3つ。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

【理由1】対面で話す機会もあり、上司とコミュニケーションがとりやすい

まずは、アドビ株式会社がまとめた「テレワーク勤務のメリットや課題に関する調査結果」のデータを見てみましょう。

引用元:アドビ「テレワーク勤務のメリットや課題に関する調査結果」を発表| Adobe

テレワークを導入して感じた課題では、「自分以外の仕事の進捗を把握しづらい」と答えた人が35%いました。

つまりテレワークを導入したものの、周囲とコミュニケーションをとる機会が減ったことを「課題」として捉えている人が一定数いることが分かります。

こういった問題を解決できるのが、テレハーフです。テレハーフの場合、出社も併用して対面でコミュニケーションが可能です。ちょっとした雑談などもしやすくなり、仕事の悩みなども引き出しやすくなるかもしれません。

このように、テレハーフなら在宅勤務しつつ必要に応じて出社できるため、従業員同士のコミュニケーション不足解消にも繋がります。また部分的に在宅勤務を行うため、本格的なテレワーク導入の準備としても活用可能です。

【理由2】業務の影響を確認しながら、段階的にテレワークを導入できる

これまで何度かお伝えしてきましたが、テレハーフは「業務への影響を確かめながら、在宅勤務への移行が出来る」こともメリットの1つ。

「半日だけテレワーク」「週に2~3日だけテレワーク」といったように部分的に在宅勤務を行うことで、

  • 業務にどのような影響が発生するのか
  • どのような課題が残っているのか
  • 週5テレワークは実現可能か

といったことを確かめながら、テレワークに移行できます。つまり、以下のように段階的にテレワークへ移行が可能です。

  1. 一部業務をテレワークで対応する
  2. 徐々に他の業務もテレワークに移行する
  3. 同時進行でテレワーク環境の整備を進める
  4. テレハーフ実施中に発生した問題点を都度改善する
  5. 完全にテレワークへ移行(もしくは、テレハーフの継続)

最初はオフィスに出社することが多くなるかもしれませんが、上記のステップを踏めば、円滑にテレワークを導入しやすくなります。

また、テレワーク導入の課題となる「紙の書類をチェックできる点」も、テレハーフのメリット。詳しく見ていきましょう。

【理由3】テレワークのみでは確認しづらい、紙の書類もチェックしやすい

先ほども紹介した、アドビ株式会社がまとめた「テレワーク勤務のメリットや課題に関する調査結果」のデータを見てみましょう。

引用元:アドビ「テレワーク勤務のメリットや課題に関する調査結果」を発表| Adobe

テレワークを実際に実行した約40%の企業が、「会社にある紙の書類をすぐに確認できない」ことを課題として挙げています。そこで重要なのが「業務のペーパーレス化」です。

しかし既存の紙の書類をデジタル化するには、システム導入はもちろん、業務フローなどを変える必要も出てくるため「時間」や「コスト」がかかります。

こういった問題も、テレハーフなら問題ありません。テレハーフは出社とテレワークを併用するため、「出社したときに紙の書類をチェックすること」が可能です。

ここまで、テレハーフの意味と導入をおすすめする3つの理由について紹介しました。テレワークと出社の良いところ取りができる「テレハーフ」という働き方に、興味を持った方もいるのではないでしょうか。

しかしテレハーフやテレワークを導入するときに課題となるのが、会社の電話対応。テレワークでは、

  • 会社にかかってきた電話に気づけない
  • オフィスで電話を受けても、担当者がテレワーク中で取次ぎ出来ない

といった問題があるもの。オフィスに出社した場合と比較してスムーズに電話対応しにくいのが、テレハーフをの大きな課題といえます。

そこでおすすめなのが、顧客接点クラウド「カイクラ」です。具体的に何ができるのか、詳しく見ていきましょう。

テレハーフの実現で課題となるのが、電話対応!その解決策とは?

顧客接点クラウド「カイクラ」を活用すれば、テレワーク中の電話対応の課題を解決できます。

・【課題1】自宅でテレワークしており、会社にきた電話に気づけない
→電話の履歴から、折り返しが必要な電話にすぐに気づける!

▲折り返しが必要な電話が確認できる画面イメージ
・【課題2】担当外の電話を受けてしまい、担当者もテレワーク中で取次ぎできない
→受電時に顧客の情報を画面で確認し、担当外でも電話対応が可能!

▲顧客情報を表示する画面イメージ

これからテレワークの導入を考えている企業向けに、「オフィスの固定電話対応・ビデオ通話もできるカイクラ テレワークソリューション」も。
「電話対応による機会損失をなるべく減らしたい」
「外出先やテレワーク中でも、電話対応できるようにしたい」
といった方は、以下をご一読ください。

テレワークで会社電話を確認・利用。在宅勤務で手厚い顧客接点ができる

まとめ:働き方改革を促進するならテレハーフ導入が重要

今回は、テレハーフの意味とおすすめする理由についてご紹介しました。ここで、お伝えした内容を振り返ってみましょう。

  • テレハーフとは、テレワークを半日もしくは時間単位で導入すること
  • テレハーフを導入すれば、出勤とテレワーク両方のメリットを享受できる
  • テレワーク(テレハーフ)導入を検討するなら、電話対応をどうするか検討すべき

テレワーク導入に関心はあるものの、週5でのテレワーク実施は業務上難しいと考えている企業も少なくないと思います。しかしテレハーフなら、時間単位で柔軟にテレワークの働き方を導入可能です。

ただテレハーフ(テレワーク)導入で問題となるのが、会社の電話対応。会社への受電にすぐ対応できないため、重要な問い合わせを逃してしまうリスクもあります。

テレワーク中でもスムーズに電話対応し、機会損失を減らしたいなら顧客接点クラウド「カイクラ」の導入がおすすめです。

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この記事を書いた人

カイクラ編集部です。カイクラ.magは、株式会社シンカが運営するオウンドメディアです。 「音声を記録し、会話を企業価値に」をモットーに、「会話」に関する様々なテクノロジーや最新情報、企業の業務効率化や社内コミュニケーションの活性化事例など、すべての企業にとってお役に立てる情報を幅広く発信します。

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