デジタルトランスフォーメーション(DX)人材を採用する必要性と採用前の準備を徹底解説

「企業におけるDX人材はどうやって確保すれば良いのだろうか…」

と感じている方。

2020年に入って、採用活動のDX化が進んでいます。新型コロナウイルスの影響を受けて、57.6%の企業がオンライン採用を実施しています。

DXの必要性が向上していますが、DX推進に関わる人材が少ないと感じている企業が多いです。

このままDX化が進まなければ、2025年以降に最大で年間12兆円もの経済損失が生じると言われています。

企業としてDX人材を採用することで経済的損失を防ぐことにつながります。

とはいえ、DX人材をどのように自社で確保すれば良いかはなかなかわからないですよね。

そこで今回は、

  • デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?採用業務で必要とされる理由を解説
  • デジタルトランスフォーメーション(DX)人材の採用が急務
  • デジタルトランスフォーメーション(DX)人材を採用するための準備3つ
  • デジタルトランスフォーメーション(DX)人材を育成するのも1つの手段

を紹介します。

まずは、2020年度のデジタルトランスフォーメーションへの影響について解説しますね。

目次

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?採用業務で必要とされる理由を解説

まずは、採用業務におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)について

  • 2020年度、オンライン採用の導入によってDX化が進行
  • 一方で、DX化の導入が進んでいるがDX人材の不足が課題

の順に解説します。

デジタルトランスフォーメーションの定義について、詳しくは「デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?定義や事例、今後の課題など徹底解説」もご一読ください。

[clink url=”https://kaiwa.cloud/media/dx/about_dx/”]

2020年度、オンライン採用の導入によってDX化が進行

2020年は新型コロナウイルスの影響によって、働き方が大きく変化しました。

感染拡大防止のためにオフィスに出社しない「テレワーク」の導入を始めた企業も多いです。企業の採用現場でもコロナ禍に合わせたオンライン採用が進んでいます。

株式会社ZENKIGENの調査によると、新卒オンライン採用実施の有無は下記の通りです。

【新卒オンライン採用実施の有無】

  • 実施している:57.6%
  • 現在実施していないが、検討している:15.8%
  • 実施していない:26.6%

そのうち、新卒者のオンライン採用を導入した時期については下記の通りです。

【新卒オンライン採用実施の有無】

  • 2016年以前:0.6%
  • 2017年:0.9%
  • 2018年:1.3%
  • 2019年:6.9%
  • 2020年:90.3%

新卒者のオンライン採用を導入した理由は「新型コロナウイルス感染症拡大対策のため」が1番になっていることから、コロナ禍をうけて採用現場でもDX化が進んでいます。

出典:PRTIMES「企業の新卒採用、オンライン導入率は57.6%、全体の9割が2020年にオンライン採用を導入開始」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000052.000035867.html

一方で、DX化の導入が進んでいるがDX人材の不足が課題

一般社団法人日本能率協会が実施した調査によると、調査対象となった523社のうち5割超の企業がDXの推進や検討に着手しています。

DXへの取り組み状況の調査結果は下記の通りです。

【DXへの取り組み状況】

  • 既に取り組みを始めている:28.9%
  • 取り組みを始めるべく、検討を進めている:28.4%
  • これから検討する:31.4%
  • 取り組みをする予定はない:11.11%
  • 無回答:0.2%

特に大企業だけに同じ質問をしたところ、「既に取り組みを始めている」が42.2%だったことからDX導入が進んでいることがわかります。

また、DX推進における課題についての調査結果は下記の通りです。

【DX推進において課題と感じる項目】

  • DXに対するビジョンや経営戦略、ロードマップが明確に描けていない:77.7%%
  • DXに向けた方針が役員や経営幹部に共有されていない:60.7%
  • 具体的な事業への展開が進まない:76.0%
  • 経営資源の投入が十分にできていない:67.5%
  • 社内関係部署の連携が十分にできていない:68.6%
  • 社外関係者との連携が十分にできていない:56.7%
  • DX推進に関わる人材が不足している:86.5%

DXの推進において人材不足が最大の課題です。ここからはDX人材の採用について解説します。

出典:一般社団法人日本能率協会「 DX(デジタル・トランスフォーメーション)の取り組み状況5割超の企業が DX の推進・検討に着手済み。大企業では8割超」
https://jma-news.com/wp-content/uploads/2020/09/b71d22671beb221ffeb071c4c8c163da-1.pdf

デジタルトランスフォーメーション(DX)人材の採用が急務


続いて、DX人材の採用について

  • DX導入の遅れによって、2025年には年間12兆円の経済損失
  • 2030年には79万人ものIT人材の不足が予想されている
  • 企業が戦力として求めているDX人材

の順に解説します。

DX導入の遅れによって、2025年には年間12兆円の経済損失

経済産業省の「DXレポート」によると、

  • DX人材の不足
  • レガシーシステムの運用
  • 企業における情報のブラックボックス化
  • 企業の課題の認知ができていない

などの課題によって、DX化に遅れが生じています。

これらの課題が解決できない場合、DXの導入が進んだ企業や国に対抗できなくなる可能性が高いです。

その結果、2025年以降に最大で年間12兆円もの経済損失が生じると言われています。

出典:経済産業省「DXレポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~」
https://jma-news.com/wp-content/uploads/2020/09/b71d22671beb221ffeb071c4c8c163da-1.pdf

2030年には79万人ものIT人材の不足が予想されている

経済産業省の調査によると、IT人材の不足は2030年になると約79万人まで増えるとされています。

IT人材の不足によって懸念されている影響は下記の通りです。
【IT人材の不足による影響】

  • プロジェクトの開発の遅れ
  • 労働環境の悪化
  • 新ビジネスの創造が困難

IT人材の不足は複雑化する時代の変化に対応することができなくなり、国や企業にとっても大きな障害となります。

出典:独立行政法人情報処理推進機構「IT人材需給に関する調査(概要)」
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/gaiyou.pdf

企業が戦力として求めているDX人材

DX人材として求められるのはマインドセットや行動特性です。

DX人材に必要なスキルとして

  • 技術系スキル
  • ビジネス系スキル

を指摘する声が多いです。

しかし、全てのスキルに精通している人材は多くありません。そのため、現場で仕事をこなしていく中でDXに必要なスキルを身につけていく必要があります。

むしろ、現状を変えるための貪欲な姿勢や柔軟性のようなマインドセットを兼ね備えた人材が必要です。

デジタルトランスフォーメーション(DX)人材を採用するための準備3つ


ここからは、デジタルトランスフォーメーション(DX)人材を採用するための準備について

  1. 会社全体のデジタルリテラシーを向上させる
  2. DXを導入して改善したい課題を明確にする
  3. 採用したDX人材が学習できる機会を設定する

の順に解説します。

準備1:会社全体のデジタルリテラシーを向上させる

DX推進を実施する企業では全社員のデジタル分野を深める取り組みが必要です。

社内のシステム開発を進める際には、全社員のデジタルリテラシーが高いとDX人材が社内のヒアリングや運用テストを進めやすいです。

DXに関する研究会や社内セミナーを企業が積極的に行うことで、DXなどの技術に関わる機会が少ない従業員にも最新の知識を共有できます。

準備2:DXを導入して改善したい課題を明確にする

DX人材を採用する前に、まずは自社の課題を明確にする必要があります。DX人材を採用したとしても自社の課題を把握していないと、課題解決に取り組むまでに時間がかかる可能性が高いです。

もし、自社のDXに関する課題がわからない場合は、経済産業省のサイトに記載されている「DX推進指標」を見てみることをおすすめします。

DX推進指標について、詳しくは、「「DX 推進指標」とそのガイダンス」をご一読ください。

準備3:採用したDX人材が学習できる機会を設定する

DX人材を採用した際に学習の機会を設定することも重要です。DXに関して意欲がある人は学習の機会を与えることによって、より優秀な人材へと成長します。

企業内での学習においては政府が運用する「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」を活用することで、助成金も支給されます。

また、書籍やオンラインの学習だけではなく、OJTを導入して実践的な経験を積ませてあげることも重要です。

デジタルトランスフォーメーション(DX)人材を社内で育成するのも1つの手段

DX人材は採用だけではなく教育して人材を育てる選択肢があります。DX推進に必要なスキルやマインドセットを持っている人材は少ないです。

希少性の高い人材を確保することは難しいため、自社の人材をDX人材に転換していくことも必要です。

DX人材に求められる力として、

  • 着想力
  • 企画構築力
  • 柔軟性

などが求められます。

これらのスキルを持っている人材を社内から見つけて、DX人材に育てていく施策が効果的と言えるでしょう。

DX人材の採用を進めることで、経済損失の回避につながる

今回はDX人材の採用について解説しました。

おさらいすると、2020年に入って採用活動のDX化が進んでおり、57.6%の企業がオンライン採用を実施してます。

一方で、DX推進に関わる人材は少ないです。このままDX化が進まないと2025年以降に最大で年間12兆円もの経済損失が生じると言われています。

今回の記事を参考にして、DX人材の採用を進めて進めましょう。

また、企業がDX化する場合、企業の身の丈にあった小さな課題から解決することがおすすめです。

低コストで始めることができるデジタルトランスフォーメーションについて、詳しくは「数万円でも始められる「身の丈」デジタルトランスフォーメーション(DX)で業務効率化を達成するには?事業・部署・部門での成功ポイントを紹介」もご一読ください。

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この記事を書いた人

カイクラ編集部です。カイクラ.magは、株式会社シンカが運営するオウンドメディアです。 「音声を記録し、会話を企業価値に」をモットーに、「会話」に関する様々なテクノロジーや最新情報、企業の業務効率化や社内コミュニケーションの活性化事例など、すべての企業にとってお役に立てる情報を幅広く発信します。

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